馬と牛。その共通点の一つは、アシの先に蹄(ひづめ)を持っていること。 でも、馬の蹄は1本のアシに1つですが、牛の蹄は1本のアシに2つです。 専門的には単蹄類と偶蹄類に区別されます。
馬は、日々の運動が激しいため、蹄に蹄鉄を取りつけて、磨耗から保護しなければなりません。いっぽう牛では、一般に運動量が少なく、蹄が伸びすぎるので、定期的に伸びた蹄を切り、その形を整える必要があります。 一見すれば良く似た技術ですが、フットケア(護蹄)が必要な理由は、まったく異なっています。また、単蹄と偶蹄では、フットケアの技術にもそれぞれに微妙な違いがあります。 そんな違いがあったとしても、私たちに大きな恩恵を与えてくれる馬や牛たちに、感謝を込めて私たちが今できること。その一つが日ごろの正しいフットケアなのです。
会長挨拶
ようこそ、日本装削蹄協会のホームページへ。
私たち日本装削蹄協会は、馬や牛のフットケア(護蹄)の普及と向上を通じて、家畜の福祉(アニマルウェルフェア)の実践や、馬事・畜産業の発展に日々努力しています。
私たちは、認定装蹄師と認定牛削蹄師の養成と資格認定を行う日本で唯一の団体です。
私たちは、講習会や競技会を通じて、装蹄や牛削蹄の技術向上や最新情報の普及に努めます。
私たちは、ホームページや機関誌を通じて、馬や牛の管理者に、フットケアについての最新情報を発信、提供します。
私たちは、このホームページを通じて、装蹄や牛削蹄、あるいは馬や牛のフットケアについて、興味や関心を持つ方が一人でも増えてくれることを期待しています。
私たちに多くの恩恵を与えてくれる馬や牛に感謝しつつ・・・。
日本装削蹄協会の役割
公益社団法人日本装削蹄協会は、公益法人として、認定装蹄師および認定牛削蹄師の認定を行って家畜の護蹄を推奨し、馬の装蹄や牛の削蹄に関する学術の研究や普及を図り、競馬や畜産業の発展に寄与することを目的としています。その目的を達成するため、農林水産省をはじめ、日本中央競馬会(JRA)や地方競馬全国協会(NAR)など、国や関係団体と協力し、馬や牛のフットケア(護蹄)に役立つさまざまな事業を推進しています。
会員と地域の活動
本会は、認定装蹄師あるいは認定牛削蹄師の資格を持つ技術者によって組織された地方会を正会員とし、個人・団体を問わず本会の事業に賛助する賛助会員、総会で推薦された名誉会員により構成されています。正会員である地方会(48団体:R5現在)には、第一線で活躍する認定装蹄師約500名、認定牛削蹄師約800名、合計約1,300名の技術者が加入しています。
- 主に個人開業の技術者として各地の競馬場やトレセンで競走馬の装蹄に従事しています。ほかにも乗馬クラブや馬の生産牧場を巡回する装蹄師や、JRAあるいはNARの職員として活躍している装蹄師もいます。
- 地域によって異なりますが、乳用牛や肉用牛などの牧場や農家を巡回して、牛の削蹄に従事しています。
これらの技術者は、地方会を単位として開催される各種の研修・講習会や競技大会に参加して、それぞれの地域における技術の向上やフットケアの普及活動に努めています。
日本装削蹄協会の歩み
昭和15年4月1日 | 装蹄師法公布 |
---|---|
昭和15年11月20日 | 日本装蹄師会発足 |
昭和23年9月4日 | 日本装蹄協会設立 事務所を東京都世田谷区代沢に設置 |
昭和27年4月23日 | 「日本装蹄師会」に改称 |
昭和40年2月1日 | 認定牛削蹄師の認定制度発足 |
昭和45年6月1日 | 装蹄師法廃止 |
昭和45年11月1日 | 認定装蹄師の認定制度発足 |
平成7年4月1日 | 装蹄教育センター開設(宇都宮市) |
平成11年5月17日 | 日本装蹄師会定款改正 |
平成12年7月25日 | 事務所を東京都世田谷区上用賀に移転 |
平成13年8月29日 | 事務所を東京都台東区蔵前に移転 |
平成24年11月1日 | 公益社団法人日本装削蹄協会 移行設立 |
平成28年3月7日 | 事務所を東京都港区新橋 JRA新橋分館に移転 |
日本装削蹄協会の主な事業
- (1)フットケアの普及啓蒙
- (2)認定装蹄師及び認定牛削蹄師の養成
- (3)認定装蹄師及び認定牛削蹄師の資格認定
- (4)認定装蹄師及び認定牛削蹄師の技術向上
- (5)その他本会の目的達成上必要な事業
組織機構
アクセスマップ
日本装削蹄協会
〒105-0004
東京都港区新橋4丁目5番4号JRA新橋分館7階
TEL:03-6821-4450(代)
FAX:03-6821-4460
ディスクロージャー
f公益社団法人日本装削蹄協会定款 | 協会定款.pdf |
---|---|
役員名簿 正会員・賛助会員一覧 |
|
事業報告等 |
令和5年度 令和4年度 |
その他 |
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表) |